西安交通大学の元学長である王樹国氏が、中国の学歴偏重社会に警鐘を鳴らし、国内で大きな議論を呼んでいる。中国メディアの報道によると、同氏はドローン最大手DJIの創業者が博士課程を修了していれば今日の成功はなかったと指摘。この発言は、中国の教育とイノベーションのあり方に根本的な問いを投げかけている。

博士号は成功のしなければならない条件か

王樹国氏は先ごろ行われたオンライン対談で、「もし以下の人物たちが博士課程を続けていたら、今日の成功はあっただろうか」と問いかけた。博士課程を中退、あるいは経ずに起業し、世界的な企業を築き上げた創業者たちを例に挙げたのだ。

  • 汪滔 (Frank Wang): ドローン最大手 DJI 創業者
  • 梁文鋒 (Liang Wenfeng): AI企業 DeepSeek 創業者
  • 王興興 (Wang Xingxing): ロボット開発 Unitree Robotics 創業者

王氏は「博士号を取得した学生で、彼らほどの成功を収めた者はいない。我々の教育はどうあるべきか」と述べ、中国の大学が真のイノベーターを育成できていない現状に強い危機感を示した。この指摘は、学歴が必ずしも実社会での成功に結びつかないという、中国のテクノロジー業界が抱える現実を浮き彫りにしている。

イノベーションの源泉は「暗黙知」に

王氏の問題提起は、「科学理論が技術革新を生む」という通説への懐疑に基づいている。人類史において、むしろ技術が科学を牽引してきた事例は多い。職人が試行錯誤から有効な手法を見つけ、数百年後に科学者がその原理を理論で説明する、という順序が一般的だった。

現代の先端技術開発ですら、革新の核心は数式化できない「暗黙知 (Tacit Knowledge)」にあるとされる。これは経験を通じてのみ得られる直感やノウハウであり、教科書からは学べない。王氏が指摘するように、真の能力は学歴ではなく「血と火のような厳しい試練」、すなわち過酷な実戦の中で磨かれる。中国が技術大国としてさらに飛躍するには、学歴偏重を見直し、実践から生まれる知見を尊重する文化の醸成が不可欠だ。

日本への影響と今後の展望

西安交通大学元学長の王樹国氏の発言は、日本の産業界、特に技術系スタートアップにとって複数の示唆を与える。第一に、DJI創業者の汪滔氏やDeepSeek創業者の梁文鋒氏のように、中国のテック界で成功を収めた起業家が必ずしも高学歴ではないという事実は、日本の大学教育がイノベーション人材育成において「実践」の重要性を再認識する機会となる。日本の大学が、中国同様に学術理論偏重に陥り、実社会で通用する「暗黙知」の習得機会を十分に提供できていない場合、国際競争力のあるスタートアップ創出で後れを取る可能性がある。

第二に、中国が学歴偏重を見直し、実践から生まれる知見を重視する方向に舵を切れば、日本の技術系人材が中国企業で活躍する機会が増える可能性がある。特に、ロボット開発のUnitree Roboticsのように、実践的なスキルやノウハウを持つ人材を求める中国企業が増えれば、日本の専門学校や高専で培われた実践的技術がより評価される土壌が生まれる。

第三に、日本の製造業が、中国の学歴社会批判から学ぶべき点がある。王氏が指摘する「血と火のような厳しい試練」を経て培われる暗黙知は、日本の「匠の技」や現場での改善活動に通じる。中国がこの価値を再認識し、実践型人材の育成に注力するならば、日本企業はこれまで培ってきた現場力をさらに磨き上げ、中国との協業や競争において優位性を確立する戦略を検討すべきだ。