中国のエネルギー設備大手、三一能源が「電動化・スマート化」戦略を軸に急成長を遂げている。同社の石油・ガス事業は2023年に386%という驚異的な成長を記録し、業界の注目を集めている。背景には、エネルギー安全保障を重視する国家戦略と、積極的な研究開発投資がある。

国家戦略を背景に自主技術を強化

三一能源の会長、彭光裕氏はこのほど、新華社通信の取材に対し、エネルギー関連設備が国家のエネルギー安全保障の「礎」であると強調した。同氏は、自主開発し制御可能な設備なくしてエネルギーの安定供給は実現困難との認識を示した。

中国政府は現在、「第15次五カ年計画」の下でエネルギー強国を目指しており、エネルギー設備産業の強化を重要政策と位置付けている。三一能源をはじめとする国内メーカーは、自主的な技術革新を推進することで、この国家戦略を支える役割を担っている。

売上の5%超を研究開発に投資

彭氏は、三一能源の成長の原動力が「基本的に理念の堅持と、研究開発および技術革新への徹底した追求」にあると述べた。同社は毎年、売上高の5%以上を研究開発に投じている。研究開発人材に占める修士以上の学歴を持つ人員の割合は50%に達するという。

こうした投資が実を結び、同社の主力製品である水圧破砕車は、中国国内市場で4年連続シェア1位を維持している。技術力と市場競争力の両面で、業界を牽引する存在となっている。

日本への影響と今後の展望

三一能源の急成長は、日本企業にとって中国市場における新たな脅威と機会を提示する。まず、同社の石油・ガス事業が2023年に386%成長した事実は、中国がエネルギー安全保障を国家戦略の柱とし、国内サプライチェーンの強化を急ピッチで進めていることを明確に示している。これは、これまで中国のエネルギーインフラ整備に貢献してきた日本の重電・機械メーカーにとって、製品の輸入代替が進み、市場シェアを失う直接的なリスクとなる。例えば、水圧破砕車で4年連続シェア1位を維持する三一能源の台頭は、日本の同種製品が中国市場で競争力を維持することが一層困難になることを意味する。

次に、三一能源が売上の5%以上を研究開発に投じ、電動化・スマート化を推進している点は、日本の産業界が中国市場で生き残るための方向性を示唆する。中国が注力する「第15次五カ年計画」におけるエネルギー強国化は、単なる国内生産能力の拡大に留まらず、高付加価値化と技術革新を伴う。このため、日本企業は、汎用製品の供給から、中国企業がまだ未着手、あるいは技術的に追いついていない最先端の環境技術や、高効率なスマートエネルギーソリューションといったニッチ分野への特化を検討すべきである。例えば、三一能源が未だ強化途上にある、再生可能エネルギー関連のスマートグリッド技術や、水素エネルギー関連の高度な制御システムなど、日本が先行する分野での協業や技術供与の機会を探るべきだろう。