中国のエネルギー政策が、単なる国内の需給調整から、経済安全保障と技術主導権の確立を企図する巨大戦略へと変貌している。国家能源局が示す「第14次五カ年計画」では、2025年までに非化石燃料のエネルギー消費比率を20%前後、2030年までにエネルギー自給率を85%以上に引き上げる目標を明記。この達成に向け、国家電網と中国南方電網集団は、総額2兆元（約40兆円）超を投じ、国内の発電資源と消費地を結ぶ次世代送電・配電網の構築を急ぐ。この動きは、関連部材を供給する日本企業に新たな事業機会と地政学的な選択を同時に突きつけている。

「西電東送」を担う超高圧送電網

中国のエネルギー需給構造は、「西高東低」と呼ばれる地理的な不均衡を長年抱えてきた。石炭、風力、太陽光といったエネルギー資源の8割近くが北部と西部に偏在する一方、電力消費の7割以上は東部沿岸の工業地帯に集中する。この数千キロに及ぶ距離が、エネルギー輸送の大きな制約となっていた。

この課題を克服する基幹技術が、超高圧直流送電（UHVDC）である。従来の交流送電に比べ、長距離送電時の電力損失を大幅に低減できる（交流の7-10%に対し直流は3-5%）のが特徴だ。国家電網は、電圧±800キロボルト級、送電容量800万〜1200万キロワット（大型原発8〜12基分に相当）のUHVDC送電路を2014年以降、既に30本以上稼働させている。例えば、新疆地区の哈密（ハミ）から河南省の鄭州までを結ぶ送電路（全長2210km）は、年間約400億キロワット時の電力を送る。これは北京市全体の年間電力消費量の3分の1に匹敵する規模だ。国際エネルギー機関（IEA）の2023年報告書によれば、中国は世界のUHVDC送電容量の約45%を占めており、この分野での技術的優位は揺るぎない。現在進行中の計画では、内モンゴル自治区や甘粛省の巨大再生可能エネルギー基地から、広東省や江蘇省の需要地へ、全長3000kmを超える送電網の建設が複数予定されており、2025年までの5年間で送電容量をさらに2億キロワット上積みする見通しだ。

なぜ次世代電力網の構築を急ぐのか？

中国が国家規模で次世代電力網の整備を急加速させる背景には、経済安全保障と技術覇権という二つの戦略的意図が透ける。第一に、エネルギーの対外依存度を低減する狙いだ。中国税関総署の2023年統計によれば、原油の輸入依存度は71.2%に達し、その大半をマラッカ海峡などの海上輸送路に頼る。米中対立の激化を背景に、この輸送路が有事に遮断される危険性は、中国の指導部が最も懸念する「アキレス腱」の一つとされる。国内の石炭や再生可能エネルギーを最大限活用できる送電網を確立することは、外部環境の変化に左右されないエネルギー供給体制を構築する上で不可欠の要素となっている。

第二に、UHVDCやスマートグリッドといった関連技術で国際標準を握り、将来のインフラ輸出市場で主導権を確保する狙いがある。国内の巨大プロジェクトは、関連技術の実証と改良、そしてコスト低減を推進する格好の実験場となる。シーメンス（独）や日立エナジー（旧ABBパワーグリッド事業、スイス）といった欧州勢が先行したUHVDC技術だが、変換バルブや制御システムといった中核部分で、許継集団（XJ Group）や特変電工（TBEA）といった国内企業の技術力は急速に向上。国家電網は、自らが確立した技術基準を「一帯一路」沿線国を中心に輸出する戦略を明確に打ち出している。IEAの分析では、2040年までに世界の送配電網への投資額は累計で13兆ドルを超えると予測されており、この巨大市場で中国企業が大きなシェアを占める可能性がある。

再生可能エネルギーの不安定性をどう補うか

次世代電力網が目指すのは、単なる長距離送電だけではない。太陽光や風力といった変動性再生可能エネルギー（VRE）を大量に連系させるための安定化も重要な課題だ。風が止み、日が暮れれば発電量はゼロになる。この出力の不安定性を補うため、中国は世界最大規模の蓄電システムの導入を進めている。

その主役を担うのが、電気自動車（EV）向けで世界を席巻する寧徳時代新能源科技（CATL）や比亜迪（BYD）が製造する大規模定置用蓄電池だ。リン酸鉄リチウムイオン（LFP）電池は、三元系（NCM）電池に比べてエネルギー密度で劣るものの、安全性と長寿命、そして低コスト（コバルト不使用）に優れるため、定置用に適する。調査会社TrendForceの2024年3月の報告によれば、中国の定置用蓄電池の新規導入量は2023年に前年比198%増の48.7ギガワット時（GWh）に達し、世界市場の約半分を占めた。CATLはエネルギー密度255Wh/kgを誇る「麒麟電池」の技術を応用した定置用システムを、青海省などの大規模太陽光発電所に併設。発電量の多い昼間に充電し、需要の大きい夕方から夜にかけて放電することで、送電網全体の負荷を平準化している。さらに、従来型の揚水発電所の建設も加速しており、2025年までに設備容量を6200万キロワット以上に倍増させる計画だ。こうした調整能力の増強は、再生可能エネルギー比率を高める上で生命線となる。

巨大計画が内包する技術的課題

壮大な計画の一方で、技術的な課題も山積している。特にUHVDC送電網は、その巨大さゆえの脆弱性を抱える。数千キロに及ぶ送電網の一か所でも故障や攻撃を受ければ、連鎖的に大規模な停電を引き起こす「カスケード故障」の危険性が指摘される。このため、送電網の異常を瞬時に検知し、影響範囲を局所化する高度な保護・制御システムが不可欠となる。パワー半導体の一種であるIGBT（絶縁ゲート型バイポーラトランジスタ）は、直流・交流変換器の心臓部を担う重要部品だが、高性能品は依然として三菱電機や富士電機、独インフィニオンテクノロジーズなど日欧企業への依存度が高い。中国は国内での生産能力増強を急ぐが、製造に必要な高純度シリコンウエハーや特殊ガスなど、上流の素材・装置産業の層の薄さが課題として残る。

また、再生可能エネルギーの導入拡大は、電力系統の慣性力（周波数変動に対する抵抗力）を低下させる問題も引き起こす。従来の火力・水力発電機のような大型回転機が減少し、インバーターを介して接続される太陽光などが増えるためだ。周波数が不安定になれば、精密な制御が求められる半導体工場やデータセンターの稼働に深刻な影響を及ぼしかねない。この対策として、仮想同期発電機（VSG）技術や、系統安定化機能を持つグリッドフォーミング・インバーターの開発が急がれているが、全国規模での実装にはまだ時間を要すると見られる。国家電網の2023年度の設備投資額は前年比6.6%増の5275億元（約10.5兆円）に達したが、その多くは送電路本体の建設に充てられ、系統安定化技術への投資は今後の課題だ。

日本企業が直面する選択

中国の巨大な電力インフラ投資は、日本の関連産業にとって無視できない事業機会だ。UHVDCの変換バルブに使われるIGBTやサイリスタ、変圧器用の高性能電磁鋼板、送電線を支える碍子（がいし）用の特殊セラミックス、系統監視システムなど、日本企業が世界的な競争力を持つ製品は少なくない。日立エナジーはUHVDC分野で世界有数の実績を持ち、中国国内のプロジェクトにも深く関与してきた。また、三菱電機や富士電機は、中国の電力会社や鉄道車両メーカーに高品質なパワー半導体を供給している。

しかし、この市場への関与は、米中間の技術覇権争いという地政学的な文脈の中で、より慎重な判断を迫られる。米国は半導体だけでなく、電力網を含む重要インフラ関連の技術についても中国への流出に神経をとがらせており、将来的に規制が強化される可能性は否定できない。一方、中国側も「国産化」を強力に推進しており、日本企業がいつまでも優位性を保てる保証はない。事実、パワー半導体分野では、斯達半導体（StarPower）や時代電気（CRRC Times Electric）といった中国企業が急速に技術力を高め、国内シェアを拡大している。日本企業は、技術の最先端を走り続けることでしか、その存在価値を維持できない。短期的な収益機会を追求するのか、技術流出のリスクを回避して代替市場を模索するのか。あるいは、中国国内での生産・開発体制を深化させることでリスク分散を図るのか。日本のエネルギー・部材関連企業は、この巨大な隣国との距離感を測りかねる、難しい舵取りを要求されている。