アップルの次期スマートフォン「iPhone 17」に関するスペックと中国国内での販売価格の予測が浮上した。中国のIT系メディアが報じたもので、標準モデル（256GB）の価格は5999元（約13万2000円）からとされ、A19チップや120Hz対応ディスプレイを搭載する可能性がある。
中国での予測価格と下取り
リーク情報によると、iPhone 17の公式価格は5999元からとされる一方、中国の大手ECサイト「JD.com (JD.com（京東）)」では5469元（約12万円）で販売される可能性があるという。さらに、JD.comが提供する下取りプログラムを利用した場合、最大1300元（約2万9000円）の補助が適用され、最終的な購入価格は4699元（約10万3000円）まで下がると予測されている。
報じられた主なスペック
スペック面では、ディスプレイに大きな変更が加えられる可能性がある。画面サイズは6.3インチで、述べたの滑らかさを向上させるProMotionテクノロジーをサポート。リフレッシュレートはコンテンツに応じて1Hzから120Hzまで可変し、バッテリー消費を抑える仕組みだ。また、耐久性を高めた第2世代のディスプレイガラスが採用されるとの情報もある。
チップセットには、3nmプロセスで製造されるとみられる次期「A19チップ」を搭載。6コアCPUと5コアGPUの構成とされ、グラフィック性能が求められるゲームやアプリケーションで高いパフォーマンスを発揮すると期待される。カメラは、4800万画素のメインカメラと超広角レンズのデュアル構成が続くとみられている。
日本への影響と示唆
iPhone 17の中国での予測価格とスペック情報は、日本経済に対し複数の具体的な影響をもたらす。まず、JD.comでの販売価格が5469元（約12万円）に設定され、下取り適用で4699元（約10万3000円）まで下がる可能性は、中国市場におけるApple製品の価格競争激化を示唆する。これは、日本メーカーのスマートフォンが中国市場で価格競争に巻き込まれるリスクを高める。特に、高機能モデルを投入するソニーやシャープは、価格戦略の見直しを迫られる可能性がある。
次に、ProMotionテクノロジーによる120Hz可変リフレッシュレートディスプレイやA19チップの搭載は、高性能部品への需要増を意味する。これは、村田製作所やTDKといった日本の電子部品メーカーにとって、高付加価値部品の供給機会を拡大させる。特に、バッテリー消費を抑える可変リフレッシュレート技術は、省電力化を追求する部品メーカーに新たな技術開発のインセンティブを与える。
最後に、中国でのiPhone販売価格が実質10万円台前半に設定されることは、中国消費者の購買意欲を刺激し、ハイエンドスマートフォン市場の活況を維持する。これにより、日本からの部品輸出は安定的に推移する一方で、日本国内のスマートフォン市場では、中国からの並行輸入品や中古品が流入し、国内正規販売店の価格戦略に影響を与える可能性がある。これは、日本の通信キャリアや家電量販店にとって、販売戦略の再考を促す要因となる。
