中国が国内での資源循環を国家戦略として加速させている。国家発展改革委員会などが主導する新計画は、鉄鋼や非鉄金属を含む再生資源の国内回収量を2030年までに年間5.1億トンへ引き上げる目標を掲げた。これは単なる環境政策にとどまらず、米中対立を背景とした経済安全保障上の布石であり、日本の製造業、とりわけ先端材料分野の供給網に構造的な変化を強いる可能性がある。世界の工場から「世界の循環拠点」への転換を目指す動きは、国際的な資源価格の決定構造を根底から揺さぶり始めた。

5.1億トン目標が揺さぶる国際需給

中国政府が2024年初頭に明確にした「大規模設備更新及び消費財買替推進行動方案」と連携する資源循環計画は、その規模において過去に類を見ない。国家発展改革委員会が公表した目標によれば、主要再生資源の国内回収量を2025年までに年間4.5億トン、さらに2030年には5.1億トンにまで高める。この数値は、日本の2022年度の鉄鋼蓄積量約14.6億トン（日本鉄源協会調査）の3分の1以上に相当する規模であり、巨大な資源需要を国内で賄おうとする強い意志の表れだ。特に鉄スクラップ、銅、アルミニウムといった基礎素材の国際需給への影響は避けられない。世界金属統計局(WBMS)の2023年報告書によると、中国は世界の精錬銅消費量の約59%を占める最大の消費国だが、その原料である銅鉱石の自給率は3割に満たない。この需給の不均衡を、国内に蓄積された「都市鉱山」から回収するスクラップで埋め合わせようというわけだ。日本の財務省貿易統計をみると、2023年に日本が輸出した鉄スクラップ約523万トンのうち、韓国、ベトナム、台湾向けが上位を占め、中国本土向けは限定的だ。しかし、中国が国内循環を本格化させれば、これまで東南アジア経由で中国に流れていたスクラップが還流し、結果として日本企業が海外から調達する際の競争が激化する。東京製鐵のような電炉メーカーにとって、原料価格の上昇は収益を直接圧迫する要因となる。

なぜ今、中国は「国産資源」を急ぐのか？

この政策転換の背景には、環境目標達成という表向きの理由に加え、より深刻な経済安全保障上の動機が存在する。米国の主導する半導体製造装置や先端技術への輸出規制強化は、中国指導部に対し、重要物資の供給網における脆弱性を痛感させた。資源の海外依存は、地政学的緊張が高まった際に相手国から外交的な圧力を受ける格好の標的となりうる。2023年8月に発動されたガリウム、ゲルマニウムの輸出許可制は、自国が優位性を持つ資源を外交手段として用いる姿勢を明確にしたが、それは同時に、自国が劣位にある資源の確保が急務であることの裏返しでもある。JOGMEC(石油天然ガス・金属鉱物資源機構)が2024年5月に公表した「鉱物資源マテリアルフロー」によれば、日本の銅、亜鉛、ニッケルといった主要非鉄金属のリサイクル率は30%から50%台で推移しており、国内循環だけでは需要を賄いきれない構造にある。中国が国内で発生する膨大な量の使用済み製品を囲い込み、「国産資源」として再利用する体制を確立することは、日本を含む資源輸入国にとって、調達先の選択肢が狭まることを意味する。これは、単なる原材料の価格変動リスクにとどまらない。特定の戦略物資、例えば高性能磁石に不可欠な希土類元素(レアアース)や、特殊合金に用いられるタングステン、モリブデンといった希少金属(レアメタル)のスクラップが中国国内に還流し、国外への流出が細る事態も想定される。2010年の尖閣諸島沖での衝突事件を契機とした対日レアアース輸出停止措置の記憶は、産業界にとって今なお重い教訓だ。

選別・再資源化、技術覇権の新たな戦場

再生材料の利用を拡大するには、回収した廃棄物から高純度の原料を取り出す高度な技術が不可欠となる。中国の新計画は、単なる量的な目標だけでなく、再生材料の品質基準厳格化や選別技術の研究開発支援を明記しており、この分野でも技術的な主導権を握ろうとする姿勢がうかがえる。例えば、複雑な合金スクラップから特定の金属を高速で選別する技術が競争力の源泉となる。従来の手法では困難だったアルミ合金の種別識別では、レーザー誘起ブレークダウン分光法(LIBS)を用いることで、1秒間に数千回のレーザー照射で成分を分析し、瞬時に選別することが可能だ。欧州のトムラ社などがこの分野で先行するが、中国企業も急速に技術力を向上させている。廃プラスチックの再資源化も同様だ。単純に破砕・洗浄して再利用するマテリアルリサイクルには品質の限界があるため、化学的な手法で分子レベルにまで分解し、新たな樹脂や化学原料として再生する「ケミカルリサイクル」が次世代技術として注目される。この技術は、三菱ケミカルグループや独BASFなどが実用化を競っているが、中国の石油化学大手も国家的な支援を受け、大規模な実証設備を次々と立ち上げている。 TrendForceの2024年3月の予測では、世界のケミカルリサイクル市場は2028年までに年平均成長率17%で拡大すると見込まれており、その中核を中国が担う可能性が高い。日本が誇る高品質な素材製造技術も、安価で品質の安定した再生原料がなければ、国際的な価格競争力を維持することは難しい。再生資源の「質」を巡る競争は、すでに始まっている。

「静脈」遮断が脅かす日本の先端材料

中国の資源循環強化が日本の産業界に与える最も深刻な影響は、これまで国外から調達できていた工場由来のスクラップや使用済み製品といった「静脈資源」の流れが変化、あるいは遮断されるリスクだ。特に、生産工程が複雑で多種多様な化学物質や金属材料を消費する半導体や電子部品産業への影響は計り知れない。半導体製造に不可欠な高純度フッ化水素の原料である蛍石は、その産出の約6割を中国に依存している（JOGMEC、2023年統計）。また、シリコンウエハーの研磨に用いるCMPスラリーに含まれるセリア(酸化セリウム)は、希土類元素の一種だ。これらの上流資源だけでなく、製造工程で発生する金属を含む汚泥や廃液、使用済みのターゲット材といった二次資源の多くが、専門の業者によって回収・処理され、一部は国境を越えて取引されてきた。中国国内の半導体工場や電子機器組立工場から発生するこれらの静脈資源が、今後は政府の指導のもと国内で優先的に再資源化されるようになれば、日本の精錬・リサイクル企業が原料として入手することは困難になる。住友金属鉱山や三菱マテリアルといった非鉄大手は、世界中から銅や貴金属のスクラップ、電子基板などを集めて高効率で金属を回収する「都市鉱山」事業を重要な収益源としている。2023年度の三菱マテリアルのE-Scrap(電子機器屑)受入・処理量は年間約16万トンに達するが、その原料確保の競争は年々激化している。中国が自国内の静脈資源を囲い込む動きは、日本の高度なリサイクル技術の優位性を揺るがしかねない。

日本企業が直面する選択

中国の国家主導による資源循環体制の構築は、日本の製造業に対して、これまでの供給網戦略の根本的な見直しを迫るものだ。短期的な価格変動への対応だけでなく、中長期的な資源確保の安定性という観点から、複数の選択肢を同時に追求する必要がある。第一に、調達先の複線化と地政学リスクの低い地域へのシフトが急務となる。JOGMECは、重要鉱物資源の安定供給確保を図るため、探査開発からリサイクル・代替材料開発まで一貫した支援策を講じているが、企業側も個別にオーストラリアや東南アジア、北米、南米の供給元との関係を深耕する必要がある。第二に、国内における資源循環基盤の強化が不可欠だ。日本製鉄やJFEスチールといった高炉メーカーも、脱炭素化の流れの中で電炉の活用を拡大しており、国内での質の高い鉄スクラップの確保が経営課題となっている。廃車や廃家電から効率的に資源を回収し、高度に選別する社会システム全体の再設計が求められる。これには、製品設計の段階から解体・リサイクルを容易にする「循環型設計」の導入や、消費者を含めた回収スキームの構築が欠かせない。第三の道は、希少資源への依存度そのものを低減させる代替材料の研究開発だ。例えば、EVモーターの強力な磁石に使われるネオジムやジスプロシウムの使用量を削減する技術や、全く新しい原理に基づくモーターの開発などがそれに当たる。東京工業大学や物質・材料研究機構(NIMS)といった学術機関と企業の連携を加速させ、基礎研究から実用化までの時間を短縮する国家的な取り組みが、将来の産業競争力を左右する。中国の政策転換を単なる脅威として受け止めるだけでなく、自国の産業構造と供給網の脆弱性を見つめ直し、より強靭な体制へと転換する契機と捉える戦略的な視点が、今まさに問われている。