中国のソーシャルメディア（SNS）上で、「衣料品に使われるポリエステル繊維は、廃棄されたペットボトルから作られている」という趣旨の偽情報が拡散し、消費者心理やアパレル業界に影響を及ぼしている。この問題は、環境配慮型の再生素材に関する正しい知識の欠如が背景にあり、グローバルなサプライチェーンを持つ日本の繊維業界にも警鐘を鳴らすものだ。

なぜ今、重要か

SNSによる偽情報の拡散は、企業のブランド価値や売上を瞬時に毀損するリスクをはらむ。特にサステナビリティへの関心が高まる中、再生素材に関する誤った認識は、環境配慮型製品への投資や消費意欲を削ぎかねない。世界の繊維生産量の約54%（2022年時点で約6,300万トン）を占めるポリエステルへの打撃は、アパレル産業全体の根幹を揺るがす問題だ。今回の事案は、技術の価値を正しく伝える情報戦略の重要性を浮き彫りにしている。

SNSでの拡散と消費者心理への影響

中国のSNS上では、ウールやシルクといった天然繊維と比較し、ポリエステルを「化学添加物のみで天然成分ゼロ、価値がない」などと揶揄する投稿が相次いだ。一部の消費者はこの情報を信じ込み、自身が着用する衣料が廃棄物から作られているとの考えから衝撃を受けたとされる。

中国国内メディアの報道によると、この風評を受け、消費者の間ではポリエステル製の衣料品を敬遠し、天然素材の製品を求める動きが出ている。この事態は国内の繊維・アパレル業界の販売戦略にも影響を及ぼしており、企業側はイメージ回復などの対応に追われている状況だ。

再生技術への無理解が生んだ誤解

そもそもポリエステルは、その大半が石油を原料として化学合成される合成繊維であり、高い強度、耐久性、速乾性から、衣料品や産業資材に不可欠な素材となっている。その機能性とコストパフォーマンスは、現代の繊維産業を支える基盤だ。

一方で、環境負荷低減の観点から、使用済みペットボトルなどを原料とする「再生ポリエステル」も存在する。これは持続可能な社会に向けた先進的なリサイクル技術であり、すべてのポリエステルが廃棄物から作られているわけではない。今回の偽情報は、この再生技術に関する知識不足と、それを意図的に歪めた情報発信から生じた誤解が背景にあるとみられる。

技術解説: ポリエステル製造とリサイクルの実態

ポリエステル繊維の製造とリサイクルには、明確な技術的違いがある。

まず、主流であるバージンポリエステルは、石油由来のテレフタル酸とエチレングリコールを高温・高圧下で「重縮合」させて製造される。品質が安定しており、大量生産に適している。

対照的に、再生ポリエステルは主に2つの技術で製造される。

  1. メカニカルリサイクル: 回収したペットボトルを粉砕・洗浄し、熱で溶かして再度繊維に紡ぐ方法。世界の再生ポリエステルの90%以上がこの方式とされる。製造プロセスが比較的単純でコストが低い一方、不純物の影響で品質が若干低下したり、リサイクルを繰り返すうちに素材が劣化したりする課題がある。
  1. ケミカルリサイクル: 回収したポリエステル製品やペットボトルを化学的に分解し、分子レベルの原料（モノマー）に戻してから、再び重合して繊維を製造する。品質はバージンポリエステルと遜色なく、理論上は半永久的なリサイクルが可能だ。帝人フロンティアの調査によれば、この技術は石油から新規製造する場合と比較してCO2排出量を約47%削減できる。しかし、高度な設備が必要で製造コストが高いのが難点だ。

今回の偽情報は、これら複数の製造方法が存在する事実を無視し、「ポリエステル=廃棄物」という単純な図式で消費者の不安を煽ったものと言える。

日本への影響と今後の展望

この中国におけるポリエステルデマは、日本のアパレル産業に二つの具体的な影響をもたらす可能性がある。第一に、中国消費者の天然素材志向の高まりは、ユニクロやGUなど、ポリエステル製品を多く扱う日本ブランドにとって、中国市場での販売戦略の見直しを迫る。特に、機能性素材としてポリエステルを訴求してきた商品群は、消費者の「劣悪な品質」というイメージ払拭に苦慮するだろう。

第二に、サステナビリティを重視する日本企業が進める「再生ポリエステル繊維」の取り組みが、中国市場で誤解されるリスクがある。例えば、帝人フロンティアが展開する「ECO CIRCLE™」のような、使用済みポリエステル製品を再資源化する技術は、環境配慮型としてアピールされてきた。しかし、今回のデマが示すように、中国の消費者は「再生」と「廃棄物利用」を混同しやすく、日本企業の環境技術が不当に評価される懸念がある。このため、日本企業は中国市場において、再生ポリエステル繊維の製造プロセスと環境価値について、より丁寧かつ正確な情報発信が求められる。単なる機能性訴求に留まらず、素材の背景にある技術と倫理を明確に伝えることで、消費者の信頼を勝ち取ることが重要だ。