中国人民解放軍の陸軍集団に所属する合成旅団が、複雑な電磁波環境を想定した大規模な実戦的訓練を実施した。ZBD-04A歩兵戦闘車やHQ-17防空ミサイルなどの最新装備が参加し、情報化・ネットワーク化された現代戦における統合戦闘能力の向上が図られた。
最新装備による統合打撃力
今回の訓練には、水陸両用性能を持つZBD-04A歩兵戦闘車、短距離防空を担うHQ-17地対空ミサイルシステム、そしてPGZ-04A自走高射機関砲といった、人民解放軍陸軍の主力装備が多数投入された。
訓練は、敵からの強力な電磁波妨害を受ける状況下で開始された。装甲部隊は車載の指揮情報システムを駆使して敵情をリアルタイムで共有し、歩兵部隊と戦車部隊が連携して迅速に目標場所へ進撃。高度な協調攻撃能力を試した。
電子戦下での連携能力を検証
訓練の焦点となったのは、電子戦環境における部隊間の連携だ。電子対抗（ECM）部隊が味方の短距離防空システムを支援し、敵の航空攻撃や偵察から地上部隊を防護するシナリオが組まれた。
これにより、部隊の指揮系統の冗長性や、妨害下での火力投射の速度と精度が検証された。中国メディアは、この訓練が「部隊の新たな戦闘能力の獲得を加速させた」と伝えている。これは、単なる兵器の性能向上だけでなく、システムとして統合運用する能力を重視する人民解放軍の姿勢を反映している。
「情報化戦争」への対応力強化
一連の訓練は、人民解放軍が推し進める「情報化戦争」への対応能力強化の一環だ。指揮、統制、通信、コンピューター、情報、監視、偵察を統合した、いわゆるC4ISR能力の向上が急務となっている。
今回の訓練を通じて、旅団は立体的な攻防一体作戦の新たな戦術を探求した。これは、陸と空、そしてサイバー・電子戦領域を組み合わせた多次元的な作戦遂行能力の構築を目指すものであり、中国軍の近代化が着実に進んでいることを示している。
日本企業への示唆
人民解放軍による電磁波環境下での統合戦闘訓練は、日本にとって複数の具体的な影響と示唆をもたらす。まず、ZBD-04A歩兵戦闘車やHQ-17地対空ミサイルシステムといった最新装備の投入は、台湾有事や尖閣諸島周辺での偶発的な衝突時における中国軍の初期対応能力の向上を意味する。特に電子戦下での連携能力の検証は、日本の自衛隊が運用するC4ISRシステムへの妨害リスクを増大させ、通信途絶や情報共有の困難を招く可能性がある。日本の防衛産業は、中国軍のECM能力に対抗し得る、より強靭な通信・指揮統制システムの開発を急ぐ必要がある。
次に、PGZ-04A自走高射機関砲を含む多種多様な装備を統合運用し、「情報化戦争」への対応力を強化する中国軍の姿勢は、日本の防衛戦略に再考を促す。単なる兵器の性能比較ではなく、システムとしての統合運用能力で劣後しないための投資が不可欠となる。例えば、陸上自衛隊のネットワーク化された戦闘システムや、航空自衛隊の早期警戒管制機（AWACS）が、中国軍の電子戦能力によって機能不全に陥るシナリオを想定し、代替手段や耐妨害性の強化策を具体的に検討すべきだ。
最後に、中国軍が立体的な攻防一体作戦の戦術を探求している点は、日本の防衛における「領域横断作戦」の重要性を一層高める。陸・海・空だけでなく、サイバー・宇宙・電磁波領域を含めた多次元的な防衛能力の構築が急務である。特に、中国軍のC4ISR能力向上に対抗するため、日本の情報収集・分析能力の強化、そして同盟国である米国とのリアルタイムでの情報共有体制の確立が喫緊の課題となる。
