中東情勢の緊迫化を受け、原油価格が急騰している。ニューヨーク原油先物価格は前日の大幅下落から一転、約3%高で取引を開始した。この背景には、戦略的要衝であるホルムズ海峡付近で、イラン海軍と米海軍の間で軍事衝突が発生したとの報道がある。

なぜ今、重要か

今回の衝突は、世界の原油輸送の約3分の1がを通じてするホルムズ海峡で発生したため、原油供給への懸念が直ちに高まり、市場に大きな影響を与えている。米国がホルムズ海峡での商船護衛作戦「フリーダム計画」を再開しようとする動きと時期を同じくしており、中東地域の緊張が一段と高まっている。地政学リスクの高まりは、世界経済の不確実性を増大させる要因となる。

ホルムズ海峡で軍事衝突発生

イランのタスニム通信は8日未明、イラン海軍がホルムズ海峡付近で米海軍の駆逐艦3隻を攻撃したと報じた。報道によると、イラン海軍はミサイルとドローンを使用し、米艦艇を海峡から退去させたという。一方、米中央軍は7日、ホルムズ海峡をを通じて中の米海軍駆逐艦部隊がイランによる「不当な攻撃」を阻止し、自衛のために反撃したと発表した。米中央軍は、イランのミサイル・ドローン発射施設や指揮統制センターなどに対し、限定的な攻撃を実施したとしている。

米イラン双方の主張と背景

イラン武装部隊は、米軍が停戦合意に違反し、イランのタンカーなどを攻撃したため、大規模な共同作戦を展開したと主張した。米艦艇に「重大な損害」を与え、3隻が海峡から撤退したとしている。これに対し、米中央軍は米艦艇に被害はなく、攻撃を無力化したと強調した。事態のエスカレートは望まないとしつつも、米軍部隊を防衛する準備は常にあると表明した。今回の衝突は、中東地域の緊張が一段と高まっていることを示している。過去には、2019年にもホルムズ海峡でタンカー攻撃事件が発生し、原油価格が一時的に高騰した経緯がある。今回の衝突も、同様に市場のボラティリティを高める要因となっている。

技術解説

ホルムズ海峡は、ペルシャ湾とオマーン湾を結ぶ戦略的に重要な海峡であり、その幅は最も狭い部分で約39kmしかない。このチョークポイントをを通じてする原油は、日量約2,100万バレルに達し、世界の海上石油貿易の約20%を占める。イラン海軍が使用したとされるミサイルは、対艦巡航ミサイル（ASCM）や弾道ミサイルが考えられ、ドローンは偵察や攻撃に用いられる。米海軍の駆逐艦は、イージスシステムを搭載し、高度な防空・ミサイル防衛能力を持つが、狭い海峡での奇襲攻撃には脆弱性も指摘される。今回の衝突では、双方の主張に食い違いがあり、情報の正確性が今後の市場動向を左右する。特に、イランが保有する対艦ミサイル「ヌール」や「ガディール」は、中国製のC-802をベースとしており、射程は120kmから300kmとされている。一方、米海軍のアーレイ・バーク級駆逐艦は、SM-2ミサイルやファランクスCIWS（近接防御火器システム）を装備しているが、飽和攻撃に対する防御能力が問われる。

日本にとっての意味

ホルムズ海峡での米イラン衝突は、世界の原油供給に大きな影響を与えている。ニューヨーク原油先物価格は約3%高で取引を開始し、世界の原油輸送の約3分の1がホルムズ海峡を通るため、原油供給への懸念が高まっている。この状況は、トヨタ自動車や日産自動車などの日本の自動車メーカーにとって、大きなリスクとなる。例えば、原油価格の高騰は、自動車の製造コストを上昇させ、販売価格を押し上げる可能性がある。また、ホンダやヤマハなどの日本の二輪車メーカーも、原油価格の高騰による輸送コストの増加に直面することになる。

一方、ENEOSホールディングスや出光興産などの日本の石油精製会社は、原油価格の高騰による利益増加を期待できる。さらに、川崎重工業や三菱重工業などの日本の重工業メーカーは、原油価格の高騰によるエネルギー需要の増加に伴い、発電設備や石油関連施設の需要増加を期待できる。ただし、中国の石油需要の増加や、中国企業による中東地域への進出も、世界の原油供給に大きな影響を与える可能性がある。例えば、中国石油天然気集団公司（CNPC）や中国海洋石油総公司（CNOOC）などの中国の石油会社は、イランやサウジアラビアなどの中東地域で石油資源の開発を進めており、世界の原油供給のバランスに大きな影響を与える可能性がある。