中国が掲げる再生可能エネルギーの巨大な導入目標が、世界の部材・素材供給網を根底から揺さぶっている。太陽光発電と電気自動車（EV）で世界市場の8割超を握る一方、国内では石炭火力を過去最大規模で増強。この矛盾を内包した政策は、日本の素材・装置メーカーに巨大な商機と深刻な地政学リスクを同時に突きつける。一見、脱炭素とエネルギー安全保障の両立を目指す現実路線に見えるが、その深層には重要技術の国内循環を完成させ、世界標準を書き換えようとする国家戦略が透ける。データと技術動向からその全貌を解き明かす。

太陽光、「新疆産シリコン」が握る世界

中国の再生可能エネルギー拡大の中核を担うのが太陽光発電だ。中国政府は2030年までに風力・太陽光の合計設備容量を12億キロワット（kW）以上とする目標を掲げる。国際エネルギー機関（IEA）が2024年1月に公表した報告書によれば、中国は2023年だけで全世界の新規導入量に匹敵する太陽光発電設備を国内に設置しており、その規模は他国を圧倒する。しかし、この巨大な供給網の根源には、地政学的な脆弱性が存在する。太陽光パネルの主原料である高純度ポリシリコンの世界生産において、中国が約8割のシェアを占め、そのうち約半分が新疆地区に集中しているためだ。同地区での生産は、労働問題への懸念から米国が「」に基づき輸入を規制している。ブルームバーグNEFの2023年調査では、世界の主要パネルメーカーの多くが、程度の差こそあれ新疆産のシリコンに依存している可能性を指摘している。ポリシリコンは、金属シリコンを塩素と反応させてガス化し、シーメンス法と呼ばれる手法で蒸留・還元を繰り返すことで純度を高める。この工程は「電力の缶詰」と称されるほど大量の電力を消費するため、安価な石炭火力発電に頼る新疆地区が生産拠点となった経緯がある。日本の信越化学工業や独ワッカーケミーなども高品位な製品を供給するが、中国勢の物量と価格競争力の前では劣勢を強いられているのが実情だ。

なぜ石炭火力も過去最大規模で増設するのか？

世界最大の再生可能エネルギー導入国でありながら、中国は石炭火力の増設にもアクセルを踏んでいる。この一見矛盾した行動の背景には、エネルギー供給の安定性を国家の最優先課題と位置づける現実的な判断がある。フィンランドの研究機関CREA（エネルギー・クリーンエア研究センター）の2024年2月の分析によると、中国では2023年に106ギガワット（GW）相当の新規石炭火力発電所の建設が許可された。これは前年比でほぼ倍増しており、世界の他の国々で同年に建設が始まった総容量の約3分の2に達する規模だ。この政策転換の直接的な引き金は、2021年から2022年にかけて国内各地で発生した大規模な電力不足である。再生可能エネルギーは天候によって出力が大きく変動するため、電力系統を安定させるには、需要に応じて出力を調整できる「調整電源」が不可欠だ。中国の指導部はこの経験から、石炭火力をエネルギー供給網の「バラスト（重し）」と再定義し、再生可能エネルギーの急拡大を支えるための保険として増強する方針を明確にした。長期目標である「2030年までの排出量ピークアウト、2060年までの実質ゼロ」は堅持しつつも、その達成経路は経済成長と社会の安定を損なわない範囲に限定される。この姿勢は、エネルギーを他国に依存することのリスクを極度に警戒する、中国の経済安全保障思想の表れと見ることができる。

EV電池、「LFP」で市場構造を転換

エネルギー政策のもう一つの柱である運輸部門の電動化においても、中国は世界市場の構造を自国優位に塗り替えている。韓国の市場調査会社SNEリサーチによれば、2023年の車載電池市場で中国のCATL（寧徳時代新能源科技）とBYDの2社合計の世界シェアは52.6%に達し、寡占化が進行している。この支配力の源泉となっているのが、リン酸鉄リチウムイオン（LFP）電池だ。LFP電池は、正極材に高価なコバルトやニッケルを使わず、安価で資源量が豊富な鉄を用いる。物理的原理として、リチウムイオンが正極のリン酸鉄（LiFePO4）と負極の黒鉛の間を移動することで充放電する。従来の三元系（NMC）電池に比べてエネルギー密度で劣る弱点があったが、CATLが開発した「セル・トゥ・パック（CTP）」技術のように、モジュールを介さずセルを直接パックに組み込むことで実装効率を高め、航続距離の課題を克服した。これにより、LFP電池は低価格帯のEVを中心に急速に採用が拡大。テスラも標準モデルに採用するなど、市場の標準となりつつある。さらに中国は、正極材だけでなく、負極材に使う天然黒鉛の精製（世界シェア9割超）やセパレーター、電解液といった主要4部材のサプライチェーンも垂直統合的に支配下に置いている。2023年12月から施行された黒鉛の輸出管理強化は、この支配力を外交上の武器として行使する可能性を示唆している。

パワー半導体、次世代材料で狙う主導権

EVや再生可能エネルギー設備の電力効率を左右する核心部品が、電力の変換や制御を担うパワー半導体だ。現在はシリコン（Si）製が主流だが、より少ない電力損失で高電圧・大電流を扱える次世代材料への移行が進んでいる。その筆頭が炭化ケイ素（SiC）と窒化ガリウム（GaN）だ。SiCはSiに比べ、絶縁破壊電界強度が約10倍、熱伝導率が約3倍と物理的特性に優れ、パワー半導体の電力損失を70%以上削減できる。これによりEVの航続距離延長や充電時間の短縮、太陽光発電システムの変換効率向上が可能になる。米Wolfspeedや独インフィニオンテクノロジーズ、日本のロームが市場を先行するが、中国勢が国策として猛追している。台湾の調査会社トレンドフォースは、SiCパワー半導体市場における中国企業のシェアが2023年の5%未満から2027年には15%超へ拡大すると予測する。中国は国内でSiCウエハーからデバイス製造までの一貫生産体制の構築を急いでおり、三安光電（Sanan Optoelectronics）などが大規模な投資計画を発表している。これは、米国の対中半導体規制が先端ロジック半導体に集中する一方、成熟世代の技術で製造可能なパワー半導体は規制の対象外となっている「抜け穴」を突く戦略でもある。エネルギーインフラの根幹を次世代半導体で押さえることで、技術覇権の新たな拠点を築こうとする意図が明確だ。

日本企業が直面する選択

中国のエネルギー政策がもたらす巨大な需要は、日本の素材・装置産業にとって無視できない事業機会である。太陽光パネルの高機能部材、LFP電池の性能を向上させる添加剤や高純度電解液、SiCウエハーの製造装置や検査装置など、日本の技術力が活きる領域は多い。特に、ディスコのダイシングソーやレーザーテックの欠陥検査装置、東京エレクトロンの成膜装置などは、SiCデバイスの量産に不可欠な工程を支えている。しかし、この機会に安易に依存することは、将来の経営リスクを増大させる。中国は「国内大循環」を国策の基本方針としており、外国技術への依存を段階的に低減し、国内企業による代替を目指している。過去、液晶パネルや太陽光パネルで日本企業が経験したように、技術が標準化・汎用化する段階で中国企業の物量攻勢に遭い、市場を奪われる構図が再現される可能性は高い。日本企業に求められるのは、二正面作戦だ。短期的には中国市場の需要を取り込みつつ、そこで得た収益を次世代技術への研究開発に再投資し、技術的な優位性を保ち続けること。同時に、インドや東南アジア、日米欧といった中国以外の市場を開拓し、特定の国に依存しない供給網と顧客基盤を構築する戦略的な取り組みが不可欠となる。エネルギーという国家の根幹をめぐる競争は、もはや単なる市場競争ではなく、企業の存続をかけた地政学的な対応力を問う段階に入っている。