iPhone 20、2027年登場か完全にベゼルレス化へ韓国勢動く

2027年に発売が見込まれるアップルの次期スマートフォン「iPhone 20」が、本体前面から開口部を完全にに排除した「フルスクリーン」設計を採用する可能性が浮上している。韓国の電子部品専門メディアThe Elecの報道によると、この次世代ディスプレイの供給を巡り、LGディスプレイが先行投資に踏み切る一方、サムスンディスプレイは慎重な姿勢を見せており、サプライヤー間の戦略の違いが鮮明になっている。

事実の整理

報道によると、アップルは初代iPhoneの発売から20周年にあたる2027年、現行のナンバリングを一つ飛ばした「iPhone 20」を投入する可能性がある。このモデルの最大の特徴は、アンダーパネルカメラ（UPC）技術と、本体の四辺すべてが湾曲する「クアッドカーブディスプレイ」を組み合わせることで、ノッチやパンチホール（Dynamic Island）を完全にに無くしたデザインを実現することだとされる。

この動きに対し、主にサプライヤーの対応は分かれている。

LGディスプレイ: すでに量産に向けた準備を開始し、一部の設備メーカーに発注したと報じられている。市場では、この開発に4000億ウォン（約450億円）規模の投資を行ったとの観測が流れている。
サムスンディスプレイ: 競合のLGとは対照的に、関連する大規模な投資の動きは見られない。業界関係者からは「全体として保守的な姿勢」との声が聞かれる。

この背景には、アップルが2023年の段階で、サムスンとLGの両社に対し、完全にベゼルレスiPhone向けのパネル技術開発を要請していたという経緯がある。

表層的原因と直接的仕組み

アップルが完全にベゼルレス化を推進する直接的な動機は、成熟化するスマートフォン市場において、デザインの革新による製品差別化と、より無入感の高いユーザー体験を提供することにある。ディスプレイの進化は、スマートフォンの価値を左右する重要な要素であり続けている。

サプライヤー側の動きは、アップルとの取引関係におけるそれぞれの立場を反映している。LGディスプレイにとって、この次世代技術への先行投資は、iPhone向け有機ELパネル市場で首位を走るサムスンディスプレイに挑戦し、シェアを拡大する好機となる。リスクを負ってでもアップルの要求に応えることで、将来の大型受注を確実にする狙いだ。一方、サムスンディスプレイは、すでに折りたたみ式ディスプレイという別の高付加価値市場で優位性を確立しており、開発リソースをそちらに集中させる戦略的判断を下している可能性がある。

深層的原因と構造的背景

今回の動きの背後には、より根深い構造的な要因が存在する。第一に、Appleの長期的な製品ロードマップとサプライチェーン戦略が挙げられる。iPhone X（2017年）でノッチを導入し、iPhone 14 Pro（2022年）でDynamic Islandへと進化させた流れは、最終的に「完全になフルスクリーン」を目指す一貫した技術開発の系譜上にある。

第二に、Appleが巧みにサプライヤー間の競争を促す「マルチソース戦略」がある。特定の一社に技術開発や生産を依存するリスクを避け、複数のサプライヤーを競わせることで、技術革新を加速させると同時にに、価格交渉力を維持してきた。ディスプレイ市場調査会社DSCCの分析によれば、Appleは常にLGや中国BOEを育成することで、絶対的王者であるサムスンを牽制する力学を働かせてきた。今回LGに先行開発を促しているのも、この戦略の一環と見ることができる。

第三に、クアッドカーブディスプレイやUPCは、既存の製造プロセスからの逸脱を意味する。回路の屈曲や光透過率の確保など、歩留まりを安定させるには高度な技術的課題を克服する必要があり、これがサプライヤーにとって大きな投資負担とリスクになっている。

Appleのサプライチェーン戦略と地政学的文脈

Appleのサプライヤー選定は、単なる技術力やコストだけでなく、地政学的な文脈も考慮した複雑な判断に基づいている。近年、米中対立の激化を背景に、Appleは生産拠点の脱中国化を含むサプライチェーンの多様化を加速させている。ディスプレイパネルにおいては、韓国のサムスンとLGが主力でありながら、中国BOEが急速にシェアを伸ばし、Appleのサプライヤーリストにおける存在感を増してきた。

今回の動きは、韓国サプライヤー内での競争を活性化させると同時にに、技術的に先行することでBOEとの差を広げ、牽制する狙いも含まれていると推測される。Appleは過去にも、新技術（例: LTPOバックプレーン技術）を導入する際、まず特定のサプライヤー（サムスン）と先行開発し、その後、別のサプライヤー（LG）に技術を移転・育成させることで、サプライチェーン全体の安定性と競争性を確保するパターンを繰り返してきた。

また、サムスンが折りたたみ式iPhone向けパネルの独占供給を狙っているとの分析も重要だ。Appleは「バー型」の究極形と、次世代の「折りたたみ型」という二正面で製品開発を進めている可能性が高い。バー型でLGと、折りたたみ型でサムスンと、それぞれ異なる戦略的パートナーシップを構築することで、ポートフォリオ全体のリスクを分散させているという見方も成り立つ。

日本への影響と示唆

「iPhone 20」の完全ベゼルレス化は、日本のサプライヤーにとって新たな機会とリスクを同時にもたらす。クアッドカーブディスプレイは、四辺湾曲に加え、ディスプレイ回路の曲げ加工という高度な技術を要求し、既存の製造プロセスと大きく異なる。この技術革新は、ディスプレイドライバーICやフレキシブル基板など、関連部品の高性能化を促す。例えば、ジャパンディスプレイやシャープといった日本のディスプレイ関連企業は、この分野で培ってきた技術力を活かし、LGディスプレイやサムスンディスプレイへの部品供給、あるいは共同開発の機会を探るべきだ。特に、LGディスプレイが4000億ウォンを投じて先行投資していることは、日本の設備メーカーや材料メーカーにとって、同社への供給網に食い込むチャンスとなる。

一方で、サムスンディスプレイが折りたたみ式iPhone向けパネル供給を優先し、ベゼルレス技術への投資を抑制している点は、日本のサプライヤーが両社への依存度を考慮する上で重要だ。サムスンが将来的な「iPhone Fold」の独占供給を狙う戦略は、日本の部品メーカーが折りたたみデバイス市場における技術開発や供給体制を強化する必要性を示唆している。日本の精密部品メーカーは、アップルの要求する高精度な製造技術に対応することで、競争優位性を確立できる可能性がある。